こんにちは、Ads University編集部の松谷です。
この記事は、マイクロアドが発行している『UNIVERSE DATA CATALOG』をもとに、様々なデータを活用した広告配信手法を解説する連載ブログです。
※データ一覧はこちらに掲載しております。
今回は、不動産に関するメディアデータを活用したデジタルマーケティング手法をご紹介します。
▼こんな方におすすめです
・富裕層に広告配信をしたい方
・集客施策媒体の頭打ちに悩んでいる方
・細かいターゲティングで広告を配信したい方
2.1『イエジン』不動産売却を網羅するWebマガジン
2.2『e戸建て』注文建築や建売住宅の情報サイト
2.3『マンションレビュー』マンション・アパp－トの総合情報サイト
3. マイクロアドが提供する不動産メディアを活用したターゲティング広告
急速なスマートフォンの普及により、情報収集の方法はチラシや新聞からデジタル媒体へ移行しつつあります。
電通が発表している「2020年 日本の広告費｜業種別広告費」によると、マスコミ四媒体の広告費は減少傾向にあり、不動産業界においては2019年と2020年を比較すると13%減少しています。
一方で誰でもオンライン上で情報にアクセスできるようになり、比較サイトやSNS、口コミなどの影響力が強くなりつつあります。
不動産やマンションなどの固定資産は単価も非常に高く、見込み客への長期的な営業、いわゆる追客が課題です。
オンライン上であれば、メディアデータの閲覧行動や購買傾向からユーザーが今どの購買ステップ層にいるのかを判断することができます。
現在は、いかにオンライン上で潜在的な顧客を見つけ、購買行動へと繋げていくかが肝心です。
そのため、不動産売買や投資という大きな買い物でのデジタルマーケティングは欠かせません。
購買意欲ごとのフェーズによって閲覧されるコンテンツやユーザー心理は異なってきます。
「不動産関心層」と全体的に括るのではなく、ユーザーは不動産を売りたいのか、買いたいのかを判断したほうが精度の高い広告を配信することができます。
不動産業界に限った話ではないですが、これからのサービスの認知拡大や集客などの施策はスマートフォン上で行うことが主流となり、Web広告やSNSなどを活用することが鍵となってきます。
ここでは、ユーザーの購入検討期間が長い不動産に関連するメディアデータとセグメント活用例をご紹介します。
不動産売却に関する様々な情報を網羅するWebマガジンです。
不動産・マンション売却についてのノウハウから、不動産投資、相続税など、悩み別のカテゴリも充実しています。
全国にある不動産会社についてのおすすめ情報も掲載しており、一から十まで不動産売却について分かるサイトです。
■ユーザー属性
■ご提案可能なセグメント活用例
例1 高級マンションの認知拡大
┗サイト全体を閲覧しているユーザーに広告配信
例2 引っ越し比較サイトの訴求
┗不動産売却、戸建て売却、マンション売却ページを閲覧しているユーザーに広告配信
2.2『 e戸建て』注文建築や建売住宅の情報サイト
■URL：https://www.e-kodate.com/
注文建築や建売住宅の情報交換のための掲示板です。
建売や住宅設備をはじめ、リフォームやローンなど様々な情報を幅広く掲載しています。
大手から地域密着のハウスメーカーまでカバーする住宅情報サイトです。
■ユーザー属性
■ご提案可能なセグメント活用例
例1 ハウスメーカーの認知訴求
┗「注文住宅」関連ページを閲覧しているユーザーに広告配信
例2 金融機関の認知訴求
┗「ローン」関連ページを閲覧しているユーザーに広告配信
例3 トイレ商材の認知訴求
┗「リフォーム」関連ページを閲覧しているユーザーに広告配信
■URL：https://www.mansion-review.jp/
マンション・アパートの価格相場・資産価値・口コミが確認できる総合情報サイトです。
資産価値を数値化したマンション偏差値、居住者の口コミや、部屋の自動査定まで可能です。「購入体験記」や「マンガで学ぶ不動産取引」など、不動産取引に役立つ情報が幅広く掲載されています。
■ユーザー属性
■ご提案可能なセグメント活用例
例1 新生活シーズンにおける引っ越しの訴求
┗「賃貸」関連ページを閲覧しているユーザーに広告配信
例2 投資信託などの金融商材の訴求
┗売却・賃料査定ページを閲覧しているユーザーに広告配信
例3 不動産投資の訴求
┗サイト全体を閲覧しているユーザーに広告配信
マイクロアドでは、上記でご紹介したメディアデータや引っ越し関連のコンテンツ、ライフイベント系コンテンツ、投資関連コンテンツなどから不動産の購入/購買層や興味関心層を判定し、ユーザーに広告配信するプラットフォームを展開しております。
メディアデータの情報だけではなく、位置情報を活用したアプローチも可能です。
「不動産業者を最近訪問している人」「○駅周辺の人」など、特定の地点・エリアにピンポイントで訴求することもできます。
また、広告クリックユーザーの購入目的や勤務地情報などを可視化し、配信エリアやターゲティング内容を見直すことで、同様の不動産訴求時の参考値にご利用いただけます。
この記事では、不動産関連データを活用したデジタルマーケティング手法をご紹介しました。
上記でのセグメント活用はほんの一例になりますので、広告主様ごとのご希望のターゲットに沿って独自のセグメントを作成し、配信することも可能です。
ぜひお気軽にご相談ください。
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